耐震等級はマイホームを買うなら絶対見るべき！

世界有数の地震大国である日本においてマイホームを購入するときに配慮したい要素の一つに、耐震等級と言うものがあります。耐震等級とは等級が1から3までの区分に分けられていて、地震にあった場合の倒壊や損傷などのリスクがどの程度なのかを表す目安のことです。等級1の場合は建築基準法が想定するレベルと同程度の耐震性能を確保していることになります。等級2は1の1.25倍の震度にの地震に耐えられるというもので、等級3では1.5倍の震度に耐えられることを意味しているのです。

より具体的にイメージするために建築基準法が想定する耐震性を御紹介すると、数百年に1度発生する地震（住宅密集地で震度6-7）に遭遇しても倒壊・崩壊しない。数十年に一度遭遇する地震（住宅密集地で震度5程度）に遭遇しても損傷しない、レベルの耐震性を備えていることが規定されています。もっとも数百年に一度のレベルとある震度7が熊本県の震災で発生しているので、この基準も絶対的なものではないことに注意が必要です。

実際の認定では耐震等級1の場合は特段の手続きは必要ありませんが、2や3の等級の認定を受けるには専門家による構造計算などが要求されます。マイホームの耐震性能を高めるには、耐力壁の量を増やすことが必要です。壁面の建築に必要な資材も増加するので、コストも嵩むことになります。

なおマイホームの耐震性能を上げることには、制度的にもメリットが用意されていて、代表的なものに地震保険の加入時の保険料割引サービスがあります。マイホームを建築するときには住宅ローンを利用するのが一般的で、その際に事実上火災保険加入を義務付けられます。火災保険では地震による火災などの被害はカバーされないので、地震被害に備えて地震保険にもあわせて加入することになるわけです。震災レベルの地震は日本のどこに住んでいても遭遇するリスクがあるので、地震保険加入は必須といえます。しかし定期的な保険料負担は無視できないコストです。地震保険では耐震等級などに応じて保険料の割引が提供されています。耐震等級が1のマイホームの場合は割引率が10％、2の場合で20％になっていますが、最大で半額になる場合があります。それは住宅の品質確保に関する法律で免震建築物に該当する場合で、地震保険料が半額に割引されます。

耐震等級はマイホームの地震への強さの目安になるものです。コスト面での折り合いをつけながら家族を地震から守るために、どこまで対策するべきかもマイホーム建築時の検討課題の一つと言えます。